文部科学省が、OECD国際教員指導環境調査2018の結果を公表した。
前回13年の第2回調査では、日本の教員の多忙さが注目された。
今回の結果には、「日本の中学校教員 参加34カ国中で最長勤務」という見出しが付けられた記事が多く掲載されている。
変わりがないということだ。
日本の中学校教員の1週間当たりの勤務時間が53.9時間と参加国・地域の平均38.3時間を大きく上回って最長であったことが報じられている。
朝日デジ
13年調査以降、日本の教員の多忙さが注目され、学校における働き方改革などの議論につながった。
そしてその後の取り組みが、学校における働き方改革が実効性を持ったものとなるのか問われながら、日本の教員の多忙さが改善されていないことを端的に示している。
OECDのA・シュライヒャー教育スキル局長は19日、会見(日本向け
にビデオ中継)で、「子どもたちの学習に直接関係しない仕事を減らし、
教員同士の連携も進めるべきではないか。」と提言したとか。
大きなお世話だ。
また、学校での仕事に時間をかけているのは、職務に真面目に取り組んでいることと、成績の中下層の児童生徒を何とか引き上げようとする創意工夫をひねり出す・試す時間に相違ない。経験上、間違いないと確信する。
それらを否定する記事があるが、断じて正しくはない。
これを、「デジタル化」への対応の遅れとしているのがある。
― 児童・生徒に情報通信技術(ICT)を活用する活動を頻繁にさせている中学教員の割合は17.9%で、下から2番目の低さ。社会のデジタル化への教育現場の対応が立ち遅れている実態が浮かんだ。― 日本経済新聞
当の教育新聞は、結果のみを伝え、分析・対策なしだ。
大学教授藤川大祐教授千葉大のコメントを載せている。
すでに教員の仕事は「ブラック」と指摘される。
学校教育の中に閉じて忙しい教員が、新学習指導要領が求める新しい
教育を創造的に担うのは無理だ。
「閉じた多忙」から「開かれた創造性」へ。そのためにはまず,大胆な
予算措置により教員の待遇を改善し、授業時数の大胆削減をすべきだ。
学校を離れてみて、一層そう感じる。誰にも聞かれていない。